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坪田　知己（日本経済新聞社出身）

▼普通の人の人生にも「宝物」がある　「一人で自費出版するのは、文章の量も費用もヘビーだが、みんなでやればできる」と２０１６年２月に『心の華１』を作った。今回は41人が参加。前号に増して、素晴らしい作品が集まった。40歳を過ぎての結婚、亡父への思い、子どもへの期待、背が高くなりたいと「背伸びクリーム」やサプリメントを通販で買った女性の手記…など。参加者全員から感謝のメールが届いた。今後も続けたい。参加費は１万円で10冊入手できる。

江口　義孝（ＮＨＫ出身）

▼第三の聖地への足跡　退職後に夫婦でスペインのサンティアゴ・デ・コンポステーラまでの道８００キロを歩いた旅日記である。徒歩旅行は初めてという妻は、炎天下で息絶え絶えとなるが、出会った20数カ国の人たちや名物料理に励まされてゴールまでたどり着く。途中、ロマネスクの教会や由緒ある建築物を訪ねる楽しみも堪能した。これから挑戦したい方々への参考書か。部数限定の自費出版ですが、希望者は（juriegu@ae.auone-net.jp）へお問い合わせください。

会田　弘継（共同通信社出身）

▼トランプ時代の地殻掘り下げ　選別と排除を真正面に掲げて「アメリカ・ファースト」を叫ぶトランプ政権。８年前に初の黒人大統領オバマを選んだ米国は、なぜ今度は白人優越主義者のような大統領を選び、自爆とも見える道をたどり始めたのか。米国の自由・民主・平等は、どこへ向かおうとしているのか。政治・経済・文化・思想の４つの角度から地殻変動を掘り下げた。米国と米国人が、大きな曲がり角に来ている気配がうかがえる。

渡辺　陽介（共同通信社編集局次長）

▼庶民の思いを伝える　国同士はときに激しく対立するが、日本も中国も一般市民の思いに大きな違いはない。子どもの受験を心配し、老後を懸念し、日々のやりくりに頭を悩ます毎日だ。長く中国報道に関わったが、先鋭化した政治情勢などに焦点が当たることが多く、庶民の声を伝え切れていない、との思いがあった。激しい変化の中に生きる中国人を傍らで点描したにすぎないが、隣人の素顔を垣間見ていただければ幸いだ。共同通信配信の記事を大きく加筆、修正した。

清水　真人（日本経済新聞社編集委員）

▼統治構造改革の政治史　「平成の政治史」には違いないが、実力政治家が主役を演じる「権力闘争の政治史」ではないし、保守やリベラルの「イデオロギーの政治史」でもない。

　衆院に小選挙区制を導入した政治改革。首相官邸を強化した橋本行革。さらに司法制度改革や地方分権改革へ広がった平成の統治構造改革は、政党政治のゲームのルールを一変させた。政権交代と首相主導が「平成デモクラシー」の両輪となった。

　そんな統治構造改革のロジックで、この30年の政治史を読み解く一冊です。

杉田　弘毅（共同通信社論説委員長）

▼感情と地政学が渦巻く世界　地政学ブームだが、地政学だけで世界は決まらない、との信念で書き上げた。地政学の祖マッキンダーの「地理の奴隷になるな。知恵で乗り越えろ」との説法の方が、これまでの国際取材の経験からしてしっくりきたからだ。

しかし、今は人間の「知恵」よりも「怒り」がうなりを上げて、世界を歪めている。怒りの反響板ソーシャルメディアも力を発揮している。怒りの根源である格差解消の手だては見えない。そして民主主義は劣化し、元凶である格差や自分第一主義を解消する手だては見えない。

感情と地政学が渦巻く地球の現在地を、取材ルポ中心で描きました。

荒牧　万佐行（元毎日新聞社）

▼文革時代の人々の姿　１９６７年１月から２月の約２週間、毎日新聞中国特派視察団として、深圳、広州、武漢、北京、上海を足早に回った。カメラを向けると〝われわれの問題だ〟写真はヤメロ、と何度も追いかえされた。これらの写真の中から１６０枚の写真を選び①街は巨大な掲示板になった。②議論を尽くし社会と自己を改造する。③ひたすら歩く。④群れる、好奇心。⑤労働は権利だ。⑥天の半分。⑦生活の中の革命。７章に分類した。

五味　洋治（東京新聞論説委員）

▼朝鮮戦争から考える半島危機　北朝鮮と米国の対立が日増しに激しくなっている。この対立の根には、朝鮮戦争（１９５０～53年）で生まれた「朝鮮国連軍」の存在がある。米軍を中心とした多国籍軍である朝鮮国連軍は今も有効な組織であり、国連安全保障理事会の議決なしに北朝鮮への武力行使が可能だ。また、日本国内の米軍基地も後方基地として使える。アジアに唯一残った冷戦構造の解体が、朝鮮半島における緊張緩和の近道と呼びかける。

奥山　俊宏（朝日新聞社編集委員）

▼メガ調査報道　当事者の視点　租税回避地（タックスヘイブン）と各国の政治家や大企業との関わりを明らかにした「パナマ文書」「パラダイス文書」。非営利の報道機関が主導し、情報技術を駆使して、テラバイト単位の秘密電子ファイルを分析し、数十カ国、数百人の記者が協力しあって共同取材の末に一斉に発信を始めた。国境の壁、組織の壁を越えるメガ調査報道。次々と連鎖し、威力を増すテラ内部告発。そうしたこの10年の時代の変化を当事者の視点で描いた。

三山　秀昭（広島テレビ会長）

▼なんで「中国地方」なの？　中国新聞、中国放送、中国電力、中国銀行…。「中国地方」には「中国」という名の会社が多い。大手企業の中国支社・支店も多数ある。北京から中国銀行が日本に支店を開いたため、岡山が本店の「中国銀行」が商号を変えるハメに。中国放送は「中国」を避け、「ＲＣＣ」に徹する。会社名から「中国」を削った例もある。大陸の中国との混同が生む悲喜劇の数々。そもそも、なぜ「中国地方」なのか？　都と九州の中間地帯だから？　やはりチャイナとの関係？　古事記が起源？　さて正解は？