マイBOOK マイPR

高峰　武（熊本日日新聞社論説主幹）

▼記録と記憶の中から復興を　２０１６年４月の熊本地震から間もなく１年。「地震は遭ってみないと分からない」というのが正直なところだ。本書は震度７に２回見舞われた熊本地震を５部構成で考える。

　１部「想う」で熊本在住の評論家・渡辺京二氏は「未来の人間のあらまほしき姿が、惨事の中から立ち現れた」と書く。２部の「詠む」は俳誌「阿蘇」主宰の岩岡中正氏の震災俳句、３部は夏目漱石も通った熊本市の古書店主の震災日記、４部は熊本大学が所蔵する約５万点に及ぶ細川家文書と地域史料から見る震災と復興の地域史、５部は資料編。

　記録と記憶の中から復興を目指す１冊である。

河野　博子（読売新聞社編集局企画委員）

▼各地の小さいエネルギー利用を、足元から追った　そこで出会ったのは、地産地消、防災減災、地域活性化、地球温暖化抑止、安全の確保を念頭に、自然資源を使ったエネルギー利用に挑戦する人たち。その流れは、化石燃料の終焉へ向かう時代の太い底流とつながる。

　米トランプ政権が発足し、全ての国が気候変動対策に取り組むためのパリ協定の力がそがれるのでは、と懸念される。本書を読み、懸念を杞憂に変える流れを感じてほしい。

倉沢章夫（新聞通信調査会編集長）

　中国で急成長するネットメディアの現状はどうなっているのかを詳述している。もともとは東京大学に提出された博士論文だが、それを一般向けに平易に書き直したもので、よく読めば、さほど難しくはなく大変参考になる内容だ。

　特に興味深いのは、「絶滅危惧種である華南虎が野生で生存している」と当局が発表した「華南虎事件」のいきさつだ。どういう結末になったかはお読みいただくとして、こればかりでなく、中国のさまざまな不審事件を取り上げ、ネットを通じて大勢の人々の力によって解明されていく過程を解き明かしている。

　コレクティヴというのは集合知とでもいう意味。筆者は中国人だが、その日本語能力は圧倒的で驚きだ。現在、朝日新聞社デジタル編集部記者をしている。

　（公財）新聞通信調査会の2016年度出版補助対象書籍。

山脇岳志（朝日新聞社アメリカ総局長）

　2016年のアメリカ大統領選は、最初から最後まで、異様な選挙でした。

　共に好感度が異様に低いドナルド・トランプ氏とヒラリー・クリントン氏。異様なまでに虚偽ニュースが飛び交い、ロシアが選挙戦に介入したのも異様でした。トランプ政権になってからも、司法との対立も含め、異様な状況が続いています。この本には、そうした「異様」に密着してきたアメリカ特派員たちの実感や分析が詰まっています。

　新聞連載に新たな書き下ろしを加え、最終章では久保文明・東大教授（米国政治）の長文インタビューを収録しました。

　何がトランプ氏を大統領にまで押し上げ、今後どうなるのか。情報過多の中で、異様な状況を整理してみたい、という方に手に取っていただければ幸いです。

鈴木　美勝（時事通信社解説委員）

▼安倍戦略外交の「自画像」

　機略縦横の安倍戦略外交。そこには２人のシンゾーがいた。あなたはどちらに安倍の〝晋実〟を見るか？

　安倍首脳外交の生みの親であるキーマンたちの狙い、日米印豪安保ダイヤモンド構想、日米和解劇の舞台裏、対露外交の真贋、歴史問題の深層…冷戦後の文脈の中で「地球儀俯瞰外交」「価値観外交」の淵源にまで遡り、その実相を活写し、マクロ・ミクロの目で国際政治の変動を分析する。21世紀日本外交の「自画像」でもある。

永野　健二（日本経済新聞出身）

▼バブルは同じ顔をしてやってこない

　この本を書かなければと考えたのは、２０１３年暮れの安倍総理の発言でした。「今の株高を予測した人はマスコミにもエコノミストにも誰もいなかった」。尋常ではない、金融緩和策を打ちながら、その政策の持つリスクに対する謙虚さのないままに、ただただ株高の成果を誇る首相の発言に、いつか来た道を思い起こしたからです。

　私が記者として生きたバブルの時代の、ピカレスクロマン（悪漢小説）と思って書いた21の物語に、「（バブル論の）決定版といえる」（井上寿一学習院大学学長）「（著者は）バブルの物語を語るには適任の人物である」（池尾和人慶応義塾大学教授）といった評価をアカデミズムからもいただけたことを素直に喜んでいます。

宇治　敏彦（中日新聞社相談役）

▼目覚めよマスメディア

弱体化が指摘されるマスメディアの在り方を中心テーマに、新聞ジャーナリストの筆者と雑誌ジャーナリストの小榑雅章（元「暮しの手帖」編集者）が書いた警世の書。二人は高校時代からの友人で、ブログ「埴輪」を通じて政治や世相への所見を随時発表している。安倍一強政治の影響で国民の間に「大勢順応」「今日が良ければ」の風潮が蔓延し、自由闊達な世論が失われつつあることを二人は危惧する。「表現の自由」は「健全な民主主義」と車の両輪でなければならない。

音　好宏（上智大学教授）

▼視聴者はどうメディアを「選ぶ」のか

ネットフリックスやＴＶｅｒなど動画配信サービスが続々登場し、動画配信元年といわれたのが２年前。今、テレビの視聴形態がドラスティックに変化しつつあるなか、動画配信はメディア融合の象徴としてその存在感を増しつつある。そのカギを握るのはコンテンツだ。私が所長を務める衛星放送協会・多チャンネル放送研究所が行ってきた事業者調査、視聴者調査などをもとに、急速に進みつつあるメディア融合の実態を、実証データに基づいて分析・解説する。

杉田弘毅（共同通信社論説委員長）

まさか、と思ったトランプ米大統領の誕生。アメリカと世界は混乱に転げ落ちる、と悪い予感が浮かぶ。日本も巻き添え必至でしょう。そんな疑問と不安に応えるために「入門」と題した本をまとめました。春名幹男氏と会田弘継氏というアメリカ報道の大御所対談は、読み応えがあります。

後半はトランプ氏の人物像、家族や閣僚の横顔紹介、通商、日米、北朝鮮など１２分野の政策予想、重要演説を集めました。「ポスト真実」に象徴される１２のトランプ・キーワードも分かりやすく解説しています。コンパクトで中身が濃い「トランプ事典」です。

アンプリディクタビル（予測不能）な政権といわれていますが、悪い予感が次々当たっています。トランプ氏の言動でまさか、と疑問が湧いたら、この本を手にしてください。答えやヒントが出ています。

山田　健太（専修大学教授）

▽言論の自由の瀬戸際

過去と現在の事象がいかにつながっているか、法令や判例が社会の空気をどのように変えていったか、『見張塔』では１０２の具体的な事例から、年表とともに検証しています。そして、公権力との軋轢を生みやすいテレビが、こうした自由の縮減の矢面に立たされている状況を、理論と実態の両面から描いたのが『放送法』です。Post-Truth（嘘がまかり通る）政治が、今の世界状況を表す言葉です。しかし日本では、ネット上の言説がリアル社会をかき乱し、既存マスメディアが既得権益の擁護者と称される状況は、すでに10年近く前から始まっています。それがじわじわと、ジャーナリズムの足腰を弱め、社会全体の息苦しさを醸し出してきているという、危機的状況が両書の共通テーマです。