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原田　亮介（日本経済新聞社論説フェロー）

▼経済の先読みの仕方を紹介　

　２０２４年８月の日経平均株価の最大の下落と円相場急騰の裏に何があったのか。複雑に見える市場の動きを貫くフォーマットを明らかにし、経済の先読みの仕方を紹介しています。本書で取り上げたのは、これからの経済を考えるために欠かせない市場、景気、金融政策、企業、人口減少、地政学の６項目。難しい話をできるだけやさしく説明したつもりです。経済は苦手という方にぜひ読んでいただきたいと思います。

乾　正人（産経新聞社上席論説委員）

▼超近未来を予測　

　なかなか気恥ずかしいタイトルだが、中身は２０２５年４月以降の内外情勢を占った結構まじめな「超近未来予測」本である。

　昨年１月に上梓した『自民党崩壊』で、夏の衆院選での自民党大敗を予見したのがまぐれ当たりしたため、編集者が二匹目のどじょうを狙い、つい乗ってしまった。日本記者クラブ恒例「○○年予想アンケート」の難問は、「大晦日の総理大臣は誰か」だが、拙著はどう予測したか。それは、読んでのお楽しみ。

古森　義久（産経新聞社ワシントン駐在客員特派員）

島田洋一氏との共著

▼異端の政治家の実像探る　

　トランプ大統領の圧勝による再選の見通しを日米の主要メディアはなぜ間違えたのか。そしてトランプ氏の資質や政策をなぜ酷評し続けるのか。アメリカ国民の多数派が明白に自国の統治への信託を与えた、この異端の政治家の実像を探る。ワシントンでの政治・外交報道の長い筆者がアメリカ保守政治に詳しい島田洋一氏とともにトランプ氏の虚実を解明する。日本側のメディアや識者の誤認をも指摘する。さらにトランプ氏の対日政策にも客観的な光を当てる。

嶌　信彦（毎日新聞出身）

▼世界数十カ国の現場を取材　

　私のジャーナリスト人生を総括してみました。世界数十カ国の現場を歩き、数々の歴史の転換点に立ち会ってきた60年の記者の人生を振り返っています。地方のトロッコ記者時代から通貨・石油戦争の30年、アメリカ特派員生活、フリーとなって世界を取材した日々、そして30回にわたる先進国首脳会議の現場取材。最後にはソ連崩壊と東欧革命、米・中対立までをみて回りました。私の記者人生に悔いはありません。ぜひ一読いただけると幸いです。

菅沼　堅吾（東京新聞顧問）

▼権力を監視する地方紙の流儀　

　信頼できる新聞、信頼できる記者が今こそ必要だ。このことを戦後80年の年に、「新しい戦前」と言われる時代に、多くの人に知ってほしい。これが執筆の動機です。自分が編集局長だった６年間に特定秘密保護法、安保法制、共謀罪…と「国のかたち」が大きく変わった。原発事故とも向き合った。その時々、編集局が何を思い、どう動いたかを記すことで、現在と未来につながる新聞の存在価値を明示しています。紙の新聞の「復興」を願って。

ジャンピエール・フィリユ著

鶴原　徹也（読売新聞社編集委員）訳

▼故きを温ね、新しきを知る　

　フランスの中東研究の泰斗による通史で、教鞭を執るエリート校・パリ政治学院の講義録が土台。ハンチントン流「文明の衝突」史観を排し、例えば十字軍時代に「キリスト教とイスラム教の正面衝突は全く起きなかった」と断じる。独立後の米国が最初に戦争を仕掛けた相手はリビアだという指摘は意味深い。先の「アラブの春」を19世紀以降のアラブ近代化運動の文脈で捉えるなど「目から鱗」の指南は、揺れ動く現代中東の理解に必須だ。

瀬川　至朗（毎日新聞出身）編著

▼「時代におもねらない」調査報道　

　２０１７年の新語・流行語大賞に選ばれた「忖度」は、権力になびく政界官界の構造を象徴する言葉として注目を集めた。しかし、統一教会問題や性加害事件における「報道の空白」が示すように、メディア内部にも「忖度」がはびこる現実がある。統一教会の政界浸食、ＰＦＡＳ汚染、精神医療の闇の実態、陸上自衛隊性加害事件――。本書に登場するのは、そうした風潮に抗するかのように、徹底的かつ継続的な調査報道に取り組んだ挑戦の数々である。拙稿「『忖度』をめぐる私論」も掲載。

藤井　彰夫（日本経済新聞社論説主幹）

▼日本人と為替相場の謎を探る　

　なぜ日本はこうも為替相場に翻弄され続けるのか。40年の記者生活で考え続けてきたことです。かつては超円高、今は超円安で国中が大騒ぎになり、新聞の一面ニュースにもなります。歴代首相の多くも為替相場に気を配り続けました。日本にいるとあまり気づきませんが、海外に行くと日本の為替相場への反応のユニークさに気づかされます。それは「ガラパゴス現象」のようにみえます。日本人と円相場について、歴史を振り返りながら考えてみました。

西村　陽一（朝日新聞出身、東京大学大学院客員教授）

▼33年の攻防の「答え合わせ」　

　「モスクワには七つのマフィアがある」。冬のモスクワで話しかけてきた三等書記官と、その後30年以上の付き合いになるとは思ってもみませんでした。取材対象、情報をめぐるライバル、議論の相手。そんな関係を踏まえ、数々の事件の内幕を振り返りつつ、「国益の罠」「集団思考の罠」「両論併記と両論併記糾弾の罠」などメディアが陥りがちな五つの罠、「独立」「検証」など記者と官僚の七つの鉄則について佐藤優氏と徹底討論しました。

坪井　ゆづる（朝日新聞元論説委員）

▼自治法が自治法を自己否定　

　昨年の地方自治法改正により、国に自治体への「指示権」が与えられた。そこに潜む危うさ、問題点を深く、わかりやすく解説している。分権改革で「対等・協力」になった国と自治体の関係を、再び「上下・主従」に戻し、国会議員には白紙委任を迫る。そんな改正法の内実を、研究者や政治家らへのインタビューを中心にまとめた。永田町の政局と同様に、地べたの政治・自治の世界でも時代を映す事態が起きていることを、お忘れなく。