取材ノート
ベテランジャーナリストによるエッセー、日本記者クラブ主催の取材団報告などを掲載しています。
岩手日報「忘れない あの人を思う」／３４９３人の犠牲者紹介／遺族の思い、最後の一人まで（菅川 将史 岩手日報社大船渡支局長）2025年3月
２０１１年３月11日に発生した東日本大震災から14年。震災による岩手県の死者は４６７４人、関連死４７２人、行方不明者１１０７人の計６２５３人に上る。あの日突然、かけがえのない人を失った方々の気持ちに区切りはない。残された遺族の思いや心の葛藤を伝えるため、私たちは震災報道を継続している。
震災の犠牲者を追悼し、惨禍の記憶を後世に伝承するため、岩手日報社では12年３月11日から「忘れない あの人を思う」の掲載を続けてきた。「忘れない」には生前の仕事や趣味、被災時の状況など、短い記事の中に幅広い情報を盛り込むようにしている。多くの遺族の協力を得て、これまでに計３４９３人の方々を紹介してきた。
ただ、「忘れない」に掲載された犠牲者は６割に満たない。数字の多寡を問うつもりはないが「まだこれだけ多くの犠牲者が取材できていないのか」と痛感している。24年４月、７年ぶりの被災地勤務となり、改めて当時の記事を見返して「今を生きる遺族に思いを語ってもらおう」と決意。掲載されていなかった３人の方々を紙面で取り上げた。
■ありのままの言葉を文字に
遺族取材では常に心がけていることがある。取材相手のありのままの言葉を文字にし、内容を記者の「創作物」としないことだ。震災から年月が経過する中、当時の記憶がおぼろげとなっている人も数多い。大学生や高校生の若い世代であれば、なおさらだ。
陸前高田市出身で両親が津波で犠牲になり、震災孤児となった仙台市の大学生を取材後に「そんなに大げさに書かないでくださいね。正直、当時は生活していくことに必死で記憶はあまりないし、今は普通に生活を送っていますから」と声をかけられた。深く印象に残った。
「津波から命からがら逃げた」「一緒にいたのになぜ助けられなかったのか。今も後悔している」などの声もあり、震災で人生が大きく変わった住民は数知れない。他方、災害発生時の記憶が薄れ、震災前と同じように生活を送っている人がいるのも事実だ。
■毎月の自治会会議に参加
16年からの２年間も被災地での勤務を経験したが、当時と比較すると復興後のまちは大きく様変わりした。都心の高層マンションを思わせる災害公営住宅は、玄関のチャイムを鳴らすことさえはばかられる。敷居が低く、早々と地域住民に溶け込むことができた震災直後の仮設住宅とは、取材環境も一変した。
政府は25年度末を第２期復興・創生期間と位置づけている一方、被災者の実際の暮らしはどうなっているのか。日頃の取材では分からない疑問を解決すべく、大船渡市の災害公営住宅で毎月１回開かれる自治会の会議に参加している。
会議では▽共益費のあり方▽清掃活動の参加率▽役員の人選―など多岐にわたる議題を論議。一般入居も含めて１３８世帯が生活する市内最大規模の住宅ということもあり、入居者の悩みは尽きない。今もなお、被災地には数多くの課題が山積している。
新人記者が入社後、まず初めに指導されるのは、事故や事件などの人定を正確に把握し、事実を伝えること。震災報道や「忘れない」の取材はまさにその究極だ。遺族の最後の一人まで追い続け、報道し続けることが地方紙の使命であり、被災地に寄り添うことになると信じている。
すがかわ・まさし▼２００９年入社 販売部 報道部 釜石支局 岩手支局などを経て 24年４月より現職
