2021年09月17日 14:00 〜 15:00 オンライン開催
鳥原光憲・日本パラリンピック委員会会長 会見

会見メモ

鳥原光憲・日本パラリンピック委員会(JPC)会長が、東京大会の意義、今後のパラスポーツのあり方について話した。

 

司会 森田景史 日本記者クラブ企画委員(産経新聞)

 

東京2020パラリンピック競技大会


会見リポート

共生社会への意識変革起きた

三木 智隆 (共同通信社運動部)

 日本パラリンピック委員会(JPC)の鳥原光憲会長がオンライン形式で記者会見した。新型コロナウイルス下で行われ、9月5日に閉幕した東京パラリンピックについて「日本選手団が大活躍をした。2008年にパラスポーツのハイパフォーマンス化が始まってメダル獲得が難しくなってきたなか、リオデジャネイロ大会の2倍、ロンドン大会の3倍のメダルを獲得したことを評価したい」と金13個を含む51個のメダルを獲得した自国の選手団を称賛した。

 男子車いすバスケットボール、女子ゴールボール、男女混合の車いすラグビーのメダル獲得など、団体競技の活躍に言及し「コロナ下という経験したことのない困難にめげず、何ができるかを考え、努力を重ねて困難を乗り越えた」とたたえた。

 活躍の要因について、五輪パラ一体で強化する理念の浸透や、パラアスリート雇用を始めとした企業の多面的な支援、普及啓発活動によるファン獲得などを挙げた。

 開催の意義には「多くの国民に、多様性を尊重する共生社会への意識変革が起きたこと」と指摘した。ユニバーサルデザインなど社会基盤のバリアフリー化や「心のバリアフリー」と呼ばれる人々の意識改革を、大会後にも残るレガシーとして挙げ「社会の変革につながる」と期待を寄せた。

 東京パラリンピックのレガシーを継承するために必要なビジョンとして「障害者のスポーツ実施率を高めるための環境整備」が必要と説いた。全国約20万カ所のスポーツ施設のなかで、障害者専用のスポーツ施設が114カ所にとどまることを例に挙げ「障害者が気軽にパラスポーツを楽しめることが大切。それにはアクセシブルな設備や指導者の拡充が大事になる。パラスポーツの裾野を広げて地域社会の活性化を図っていきたい」と決意を新たにした。


ゲスト / Guest

  • 鳥原光憲 / Mitsunori Torihara

    日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会(JPC)会長 / Chairman, Japan Paralympic Committee (JPC)

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