会見リポート
2015年09月18日
15:00 〜 16:15
１０階ホール
ピュー・リサーチセンター国際経済世論調査担当者 会見
会見メモ
ピュー・リサーチセンター国際経済世論調査部門ディレクターのブルース・ストークス氏が、「日米中およびアジア諸国はお互いの社会やＴＰＰをどう見ているか」というテーマで最近の同社世論調査結果について話した。
司会 石川洋 日本記者クラブ企画担当部長
通訳 大野理恵（サイマル・インターナショナル）
会見リポート
日本への「好感度」71％
齋藤 恭之 （朝日新聞世論調査部）
米NPOのピュー・リサーチセンターが今年、40カ国で世論調査を実施し、同センターでディレクターを務めるストークス氏が、世論調査から見た日本や米国、アジアの国際関係について会見した。
日本、中国、インド、韓国への好感度を聞いた質問では、アジア・太平洋地域10カ国で、日本への好感度が最も高い国はマレーシアで84％、最も低い国は中国で12％、中央値はインドネシアの71％だった。他の3カ国に対する好感度は中央値で見ると、中国57％、インド51％、韓国47％という結果だった。
調査では、日本、中国、インドの首脳について「国際問題への対応を信頼できるか」とも聞いている。アジア・太平洋地域の結果を中央値でみると、日本の安倍晋三首相が得た肯定的な回答は43%、中国の習近平国家主席47%、インドのナレンドラ・モディ首相39％と3人とも50％に届かなかった。
このほかにも、TPPに対する各国の人々の意識など興味深い数字が多く登場する会見だったが、ストークス氏は「世論調査では調査方法が最も重要だ」と繰り返した。同センターが、各国で調査方法を厳密に守って調査を行った結果に対する、ストークス氏の自負が感じられ、われわれも見習いたいと思った。
ゲスト / Guest
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ブルース・ストークス / Bruce Stokes
ピュー・リサーチセンター国際経済世論調査部門ディレクター / Director of Global Economic Attitudes at Pew Research Center
