2024年01月25日 16:00 〜 17:30 10階ホール
「能登半島地震」(4) 山本尚範・名古屋大学医学部附属病院救急科長

　東日本大震災をはじめ数々の被災地で活動した経験を持つ山本さんは今回、１月４日～８日にＤＭＡＴ（災害派遣医療チーム）の一員として現地に入った。会見ではその詳細な報告をもとに災害医療のあるべき姿について質疑応答を行った。

　日本では、阪神・淡路大震災の教訓をもとにＤＭＡＴが誕生した。だが、「災害はいつも新しい顔をしてやってくる」という言葉の通り、想定外の事態はつきものだ。今回の派遣では要介護者への対処という新たな課題に直面したという。

　１月７日に訪れた珠洲市の介護老人保健施設では、自ら被災しながらもほとんど不眠で入所者の介護に当たる職員らにこう言われた。「私たちは日本の中から忘れ去られてしまったのではないかという怖さで震えていました」。入所者がいま目の前で急性期医療を必要としているわけではないが、現地にとどまる限り、関連死のリスクが高まることは明らかだ。避難の必要性を本部に伝え、それが多くの要介護者の広域避難につながったという。

　だが、課題も多い。たとえば、山本さんが所属する名古屋大学病院でも空路経由で要介護者を一時的に受け入れた。だが、住み慣れた地域を離れた高齢者はその後、どこでどうやって暮らしていくのか。想定される南海トラフ地震では、さらに多くの要介護者が被災するとみられる。災害派遣福祉チーム（ＤＷＡＴ）の展開を含め、医療と福祉が連携した制度が必要だと強調した。

　災害医療を志すきっかけは高校１年生のときに起きた阪神・淡路大震災。震災遺児を支援するために街頭で募金を集め、炊き出しを手伝ったという。「それはＤＭＡＴの仕事ではない」という被災者を前に絶対に言ってはいけない言葉があるそうだ。とかく専門領域が細分化され、タテ割りになりがちな医療界にあってプロ意識を見た思いだ。